クレジットカード不正利用判定ロジックの想像

出張で新幹線に乗る回数が前年比2倍になっている最近。

仮にクレジットカードを盗まれた場合に、どのようなケースでカード会社は不正利用と見破ってくれるのか、ふと気になった。

自分が担当者ならどのように考えるか。

・購買パターンから外れた商品を買った場合

・生活圏内を外れた購買を行った場合

・高額商品を買った場合

・特定商品を大量に購入した場合

などの組み合わせだろうか。

例えば登録情報から30代独身サラリーマンと仮定された時、

普段買わないような美顔器を買ったとして、それだけで不正利用と判断はしないだろう。

美顔器を一月の間に100回も買った場合はどうだろうか。

生活用品を買う普通の人とは見なしたくない。転売業者などの可能性もあるが、それはカードを使う人の自由という気もする。

ただそれでも念のため、カード会社としては「不正利用の可能性があります」くらいの通告はするだろうか。100人に99人くらいが被害にあっていると過去の統計にある信頼度なら通告しても良さそうな気がする。

余計な心配しやがってと言われる心配と、防げたものを防いだことの効果の天秤だけど。

それ以前にあなたの顔は1つしかないということを教えてあげる方が親切ではある。

とはいえ、１日３回コンビニでの買物を１ヶ月するだけでもある意味では、100回だし、回数に着目してもあまり意味が無いかもしれない。

そもそもルールを人が手入力する時代ではないだろうし、過去の不正利用で買われた物の分類や、不正利用時に使われた店などのデータからルールを自動で作っているのかも。

飛行機での旅行も２０年前、３０年前に比べて多いし、ネットでの売買もよくある昨今。時代にあわせて判定ロジックも変化しているだろう。

問題がゼロである事を求められるような仕事というのは果てしない。